睡眠の研究で名高い古賀良彦医師がSフードプロジェクトのアンバサダーに就任
MSG株式会社(東京都渋谷区 代表取締役社長:飯 寿行)と一般社団法人日本サプリメント協会との連携によって、2023年6月に始動した「Smart Functional Food(Sフード)」プロジェクト(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000371.000044371.html )。
プロジェクト発足から2ヶ月が経過、(プロジェクトの想い)に賛同した杏林大学名誉教授の古賀良彦医師が公式アンバサダーとして就任。
有識者からのアシストを得て、プロジェクトの趣旨が広く展開していくことを狙いとしています。
古賀良彦医師 自己紹介動画
医師プロフィール
古賀良彦(こがよしひこ)
うつ病、睡眠障害、統合失調症治療・研究のエキスパートとして、日本ブレインヘルス協会理事長、日本催眠学会理事長、日本薬物脳波学会副理事長などの要職を務めている。アロマテラピーや食品、ぬり絵の効果を脳波分析や脳機能画像を用いて検証し、臨床への応用を試行している。抗うつ薬に反応しない難治性うつ病に対しては、患者の前頭部に非侵襲的に磁気刺激を与える経頭蓋磁気刺激療法を行う。患者の左前頭部に磁気コイルを軽く当てて脳に刺激を与える治療法で、同科では1999年にこの治療を国内で初めて開始し、先駆的役割を担っている。
現在は、杏林大学を退職し名誉教授となり、メンタルクリニックいわおに勤務。
経歴
1971年3月 慶應義塾大学医学部 卒業
1976年4月 杏林大学医学部精神神経科学教室入室
1990年4月 杏林大学医学部精神神経科学教室助教授
1999年4月 杏林大学医学部精神神経科学教室主任教授
杏林大学名誉教授
メンタルクリニックいわお 勤務
所属学会
精神保健指定医、医学博士、日本精神神経学会認定専門医、日本臨床神経生理学会認定医・名誉会員、日本催眠学会理事長、日本ブレインヘルス協会理事長、日本薬物脳波学会副理事長
主な著書
『睡眠と脳の科学』(祥伝社新書)
『脳をリフレッシュする大人のぬりえ』(2006年きこ書房)
『ぬりえの不思議』(2010年ぎょうせい)
『熟睡する技術』(2013年メディアファクトリー)
『いきいき脳の作り方』(2010年 技術評論社)
『快眠美人になる!』(2011年ホーム社、監修)
『早引き心の薬事典』(2010年ナツメ社)
『大人の折り紙-脳のトレーニング』(2007年 角川GP)
『週末うつ』(2012年 青春出版社) ほか
《アンバサダー制度によるクロスメディア展開例》
・メディアへのタイアップ
・訴求媒体への掲載
・保有SNSでの発信
《アンバサダーを募集しています》
「Smart Functional Food(Sフード)」プロジェクトでは、有識者・著名人の方々からのプロジェクト参加を広く募集しています。
プロジェクトの概要・活動内容を知りたい、アンバサダーとして活動したい方は以下フォームより応募ください。
https://forms.gle/yksx1GAMGckBJ9XHA
MSG株式会社
西洋医療と伝統医療の融合とテクノロジーの活用による、疾病の予測と予防の研究・実践・啓発事業を行っている。
また、長い歴史が育んだ消費者の症状と漢方の相性を膨大なデータを学習させ、人知の及ばない精度の高い見極めを可能にした人工知能「Kampo AI」を提供する。
〈Smart Functional Food Project = Sフードプロジェクト とは〉
Sフードプロジェクトは、MSG株式会社と一般社団法人日本サプリメント協会との連携によって、2023年6月に始動しました。この取り組みでは、機能性表示食品の望ましい発展のために、機能性表示食品に関する情報を発信していきます。
( MSG株式会社:https://www.msgcorp.jp/ )
( 一般社団法人日本サプリメント協会:https://www.j-supplements.com/ )
近年、市場の拡大を続ける機能性表示食品。皆様も一度は耳にしたことのある言葉だと思います。しかし、市場の拡大に伴う数々の類似商品の登場は、生活者の商品選択を困難にしかねません。
この課題を解決するために、本プロジェクトでは、商品の特性・魅力・特徴等に関する分かりやすい情報の発信を、今後も生活者に向けて継続して行う予定です。そして、生活者の健康の維持増進に健康食品がさらに貢献できるものになることを期待しています。
〈お問い合わせ〉
【運営事務局 概要】
会社名:MSG株式会社:https://www.msgcorp.jp/
MAIL:info@s-food.net
お問い合わせ先:https://s-food.net/contact/
事業内容:西洋医療と伝統医療の融合とテクノロジーの活用による、疾病の予測と予防の研究・実践・啓発事業
引用:PR TIMES